引越の際の郵便物転送依頼と新聞販売店への連絡

引越しをする場合に、忘れてはならないのが郵便物転送依頼で「転居・転送サービス」を利用する場合は、現在住んでいる家の近くの郵便局で、所定の転居届を提出します。

転居届を提出するだけで、旧住所あての郵便物などを、新しい住所に1年間無料で転送してくれます。

転居届を届け出する場合は、本人確認のために、運転免許証、各種健康保険証、印鑑などが必要になります。

引越の際の新聞販売店への連絡ですが、購読契約を結んでいる新聞販売店へ、現住所、契約者の名前、引越し日時、配達停止日の内容を電話で連絡しておきましょうね。

日割りで代金を精算し、支払方法などを決めれば手続きは終了です。

新しい住居でも同じ新聞を購読する場合は、契約していた販売店が新聞社もしくは新しい住居を管轄する販売店の連絡先を教えてくれますし、お願いすれば販売店から連絡を入れて貰えますよ。

ちなみに、引越の見積を取ってくれる120社一括引越し無料見積りという便利なサイトがあります。
こちらを開きますと、以下の画面がでてきますので、
①に現住所の郵便番号、②に引越先の県名を選択して、③に単身・家族・オフィスのいずれかを選んで、見積もりスタートボタンを押すだけの簡単操作で、各社の見積もりがでてきます。



こちらを利用した人の感想
30代女性 北海道から北海道へ引越
見積もり依頼時の入力項目がとてもわかりやすく、大変便利でした。他社サイトはわかりにくく、入力を途中であきらめていました。

40代男性 埼玉県から埼玉県へ引越
引越し業者に個別で連絡をしなくてもよいため、大変効率が良かったです。また、相見積もりを取ることにより、引越し料金を抑えられました。

30代男性 東京都から東京都へ引越
退去日まで2日しかなく、数々の引越し業者に断られましたが、このサービスのおかげで業者を見つけることができ、早く引越しすることができました。

20代女性 鳥取県から神奈川県へ引越
初めての利用でしたが、次回もまた利用したいと思いました。自分で引越し業者に連絡をするよりも簡単で便利でしたし、なにより使いやすかったです。

カテゴリのトップへ
トップページへ

Copyright © 2011 引越業者の選び方と評判や注意